目　次

1　公衆栄養の課題
　1-1　公衆栄養とは
　1-2　「健康」の定義
　1-3　ヘルスプロモーションの概念

2　国民健康・栄養の現状と問題点
　2-1　わが国における少子高齢化問題
　　2-1-1　人口構造と医療費
　　2-1-2　疾病構造の変化
　2-2　国民健康・栄養調査
　　2-2-1　国民健康・栄養調査の概略
　　2-2-2　国民健康・栄養調査の結果
　　　(1)栄養摂取状況
　　　(2)身体に関する状況
　2-3　ライフステージにおける栄養問題
　　2-3-1　ライフステージにおける問題点・課題と対応策
　　　(1)妊娠期・授乳期
　　　(2)乳・幼児期
　　　(3)学童期
　　　(4)小中学生の肥満傾向と痩身化傾向
　　　(5)思春期
　　　(6)成人期
　　　(7)高齢期

3　食事摂取基準
　3-1　日本人の食事摂取基準の沿革
　3-2　日本人の食事摂取基準の概要
　　3-2-1　策定目的と使用期間
　　3-2-2　策定方針
　　3-2-3　設定指標
　3-3　食事摂取基準の活用方法
　　3-3-1　活用の基本的事項
　　3-3-2　食事摂取状況のアセスメントの方法と留意点
　　3-3-3　目的に応じた活用上の留意点
　3-4　対象特性,生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連

4　健康・栄養行政
　4-1　公衆栄養と健康・栄養行政
　　4-1-1　栄養行政の歴史
　　4-1-2　栄養行政の組織と役割
　4-2　関係法規
　　4-2-1　健康増進法
　　4-2-2　栄養士法
　　4-2-3　地域保健法
　　4-2-4　食育基本法・食育推進基本計画
　　4-2-5　母子保健法
　　4-2-6　高齢者の医療の確保に関する法律
　　4-2-7　その他
　4-3　公衆栄養の施策
　　4-3-1　健康日本21
　　4-3-2　母子保健対策
　　4-3-3　成人保健・老人保健対策

5　公衆栄養活動
　5-1　公衆栄養のマネジメントサイクル
　　5-1-1　公衆栄養プログラムの計画・実施・評価
　　5-1-2　公衆栄養アセスメント
　　5-1-3　公衆栄養プログラムの計画
　　　(1)プログラムの対象者
　　　(2)プログラム計画のためのモデル
　　　(3)住民参加のプログラム
　　　(4)公衆栄養プログラムの実施
　5-2　健康づくり活動
　　5-2-1　日本における健康づくり施策
　　5-2-2　健康づくりのための指針
　　5-2-3　健康づくり活動の展開
　5-3　都道府県の健康や栄養に関わる環境づくりとしての公衆栄養活動

6　栄養疫学
　6-1　栄養疫学の概要
　6-2　栄養疫学の研究手法
　　6-2-1　無作為割付比較研究
　　6-2-2　前向きコホート研究
　　6-2-3　症例対照研究
　　6-2-4　コホート内症例対照研究
　　6-2-5　地域相関研究
　　6-2-6　横断研究
　6-3　食事調査の方法
　　6-3-1　食事摂取の変動要因
　　6-3-2　食物調査の種類
　　　(1)食事記録法
　　　(2)24時間思い出し法
　　　(3)食物摂取頻度調査法
　　　(4)国民健康・栄養調査
　　6-3-3　半定量食物摂取頻度調査
　　　(1)調査票の開発
　　　(2)食品栄養素の算出法
　　　(3)調査票の妥当性
　6-4　栄養疫学研究の事例
　　6-4-1　脂肪と乳がん
　　6-4-2　野菜・果物摂取とがん

7　健康と栄養の情報収集と発信
　7-1　21世紀の情報通信
　　7-1-1　インターネットの普及
　　7-1-2　データベースや情報の取り扱い
　7-2　健康・栄養情報の収集におけるインターネットの活用
　　7-2-1　健康・栄養に必要な情報
　　7-2-2　インターネットから収集される健康・栄養情報
　　　(1)情報の検索
　　　(2)省庁からの情報収集
　　　(3)国立健康・栄養研究所からの健康・栄養情報
　　　(4)リンクの活用
　　　(5)海外の健康・栄養情報を入手するには
　　　(6)文献検索
　7-3　IT革命がもたらす社会の変化
　　7-3-1　インターネットを活用した健康支援
　　7-3-2　保健医療分野におけるIT化が描く社会

8　地域公衆栄養活動
　8-1　地域における公衆栄養活動の進め方
　　8-1-1　計　画
　　8-1-2　実　施
　　8-1-3　評　価
　8-2　市区町村における公衆栄養の取り組み
　　8-2-1　保健センターの役割
　　8-2-2　保健センターの公衆栄養事業
　　8-2-3　地区組織の公衆栄養活動への支援
　8-3　公衆栄養活動の評価とその還元
　　8-3-1　評価の基準
　　8-3-2　評価の指標
　8-4　公衆栄養活動におけるネットワークの構築
　　8-4-1　住民の支援を目的にしたネットワークの構築
　　8-4-2　栄養士のネットワークの構築

9　食生活の質的安全
　9-1　食の安全と健康
　9-2　食品の汚染
　　9-2-1　食中毒
　　9-2-2　有害化学物質による慢性健康障害
　　9-2-3　食品汚染物質と健康被害
　　　(1)食品原料段階での汚染
　　　(2)食品加工段階での汚染
　　　(3)食品の流通・調理段階での汚染
　　9-2-4　加工食品の期限表示
　9-3　新しい食品と安全性
　　9-3-1　健康食品
　　9-3-2　特定保健用食品
　　9-3-3　栄養機能食品
　　9-3-4　有機農産物
　　9-3-5　遺伝子組換え食品　
　9-4　食生活の安全と公衆栄養

10　食料の需給と供給-食料問題
　10-1　世界の食料動向
　　10-1-1　世界の食料生産および貿易の現状
　　10-1-2　アメリカ,EUおよび中国の農業政策・動向
　　10-1-3　世界の食料需要の増加
　　10-1-4　世界の食料供給量の伸び悩み
　10-2　日本の食料動向
　　10-2-1　日本農業の特徴
　　10-2-2　近年の日本の農業政策・動向
　　10-2-3　日本の食料自給率
　10-3　将来に備える(世界の中の日本)
　　10-3-1　日本の食料自給率向上の必要性
　　10-3-2　食料自給率向上の方途

11　世界の健康・栄養問題
　11-1　食料と人工不均衡
　　11-1-1　世界人口の動向
　　11-1-2　国連人口会議
　　11-1-3　世界の栄養不足人口の動向
　　11-1-4　開発途上地域の栄養不足
　　11-1-5　開発途上地域における低体重と肥満の共存
　11-2　世界栄養宣言にみる栄養欠乏症とその対策
　　11-2-1　世界栄養会議
　　11-2-2　食物をベースにした食事指針の開発と活用に関するFAO/WHO合同専門家会議
　　11-2-3　食事,栄養と慢性疾患に関するWHO/FAO合同専門家会議
　　11-2-4　世界食糧安全保障サミット
　11-3　アメリカの抱える栄養過剰摂取の問題
　　11-3-1　アメリカにおける栄養施策
　　　(1)アメリカの心臓協会の警告
　　　(2)アメリカ人の食事目標
　　　(3)ヘルシーピープル2020
　　　(4)アメリカ人のための食生活指針
　　　(5)マイ・ピラミッドからマイ・プレートへ
　　　(6)栄養補助食品健康教育法
　11-4　環境汚染と健康
　　11-4-1　石油化学製品と環境汚染
　　11-4-2　環境問題に関する国際会議

12　これからの公衆栄養への期待
　12-1　公衆栄養活動の実践・研究・施策連携の重要性
　12-2　栄養政策決定のための公衆栄養ネットワークの構築
　12-3　疾病予防・健康増進における栄養士の役割

付　録
　栄養関係法規
　日本人の食事摂取基準(2015年版)
　地域における行政栄養士による健康づくりおよび
　栄養・食生活の基本指針