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公衆衛生学 ―社会・環境と健康―

978-4-7827-0821-7 C3077 /2023年4月刊行
相模女子大学教授 安達修一 [編著]
落合裕隆・金井美惠子・篠原暁子・川村 堅・小田切陽一・柴﨑智美・野寺 誠 [共著]
B5判・並製・2色刷・220頁/定価 2,860円(本体2,600円)
最新の保健医療福祉制度や,管理栄養士国家試験の出題基準にも対応。
生活科学・家政学部をはじめ,保健・医療・福祉などの分野で役立つ,人の健康の維持や増進に関する知識を幅広く学ぶことができる『公衆衛生学』のテキストです。

内容

  • 社会と健康
  • 環境と健康
  • 健康,疾病,行動に関わる統計資料
  • 疫学
  • 感染症と食中毒
  • 生活習慣と疾病
  • 精神保健
  • 母子保健
  • 学校保健
  • 産業保健
  • 保健・医療・福祉の制度と法規
  • 公衆衛生の歴史
目次

1 社会と健康
 1-1 健康の概念
  1-1-1 健康の定義
  1-1-2 健康づくりと健康管理
 1-2 公衆衛生の概念
  1-2-1 公衆衛生の定義
  1-1-2 公衆衛生の目標
  1-2-3 公衆衛生と予防医学
   (1)一次予防 (2)二次予防 (3)三次予防
  1-2-4 プライマリヘルスケア
  1-2-5 ヘルスプロモーション
  1-2-6 公衆衛生活動の過程
   (1)PDCAサイクル
   (2)ハイリスクアプローチ・ポピュレーションアプローチ 
   (3)リスクアナリシス(安全性の確保)
 1-3 社会的公正と健康格差の是正
  1-3-1 社会的公正の概念
  1-3-2 健康の社会的決定要因,健康格差

2 環境と健康
 2-1 生態系と人々の生活
  2-1-1 生態系と環境の保全
   (1)人間と環境の相互作用 (2)環境保全(環境基本法)
   (3)環境基本計画 (4)環境アセスメント(環境影響評価)
  2-1-2 地球規模の環境
   (1)温暖化 (2)砂漠化 (3)オゾン層 (4)希少動物種 
   (5)内分泌かく乱物質
 2-2 環境汚染と健康影響
  2-2-1 環境汚染による影響の考え方
  2-2-2 公害
 2-3 環境衛生
  2-3-1 気候,季節
  2-3-2 空気
  2-3-3 温熱
  2-3-4 放射線
   (1)非電離放射線 (2)電離放射線
  2-3-5 上水道と下水道
   (1)上水道 (2)下水道
  2-3-6 廃棄物処理
  2-3-7 建築物衛生

3 健康,疾病,行動に関わる統計資料
 3-1 保健統計
 3-2 人口静態統計
  3-2-1 人口静態統計と国勢調査
  3-2-2 人口の推移;総人口,人口ピラミッド,人口指標
  3-2-3 世界の人口
 3-3 人口動態統計
  3-3-1 人口動態統計と各指標の届出制度
  3-3-2 出生
  3-3-3 死亡
  3-3-4 死因統計と死因分類(ICD)
  3-3-5 年齢調整死亡率;直接法,標準化死亡比
   (1)直接法 (2)標準化死亡比(SMR)
  3-3-6 死産,周産期死亡,乳児死亡,妊産婦死亡
 3-4 生命表
  3-4-1 生命表
  3-4-2 平均余命と平均寿命
  3-4-3 健康寿命
 3-5 傷病統計
  3-5-1 患者調査
  3-5-2 国民生活基礎調査
  3-5-6 その他の健康状態を知るための統計調査

4 疫学
 4-1 疫学とは
 4-2 疫学指標
  4-2-1 有病率,累積罹患率,罹患率
  4-2-2 死亡率,年齢調整死亡率,致命率
  4-2-3 相対危険,寄与危険
  4-2-4 オッズ比
 4-3 疫学研究方法
 4-4 スクリーニング
  4-4-1 スクリーニングの指標
  4-4-2 ROC(Receiver operating characteristic)曲線
 4-5 疫学研究において用いられるデータ解析
  4-5-1 データのまとめかた
  4-5-2 検定

5 感染症と食中毒
 5-1 感染症
  5-1-1 感染症とは
  5-1-2 病原微生物
   (1)細菌 (2)ウイルス (3)真菌 (4)原虫
  5-1-3 感染様式
   (1)経口感染 (2)経気道感染
   (3)接触感染(経皮・経粘膜感染)
  5-1-4 新興感染症・再興感染症
  5-1-5 感染症の予防及び感染症の患者に対する
      医療に関する法律(感染症法)
  5-1-6 主な感染症
   (1)1類感染症 (2)2類感染症 (3)3類感染症
   (4)4類感染症 (5)5類感染症
  5-1-7 日和見感染症
  5-1-8 病院内感染
  5-1-9 輸入感染症
  5-1-10 予防接種
 5-2 食中毒の疫学
  5-2-1 食中毒統計
  5-2-2 食中毒の分類
   (1)細菌性食中毒 (2)ウイルス性食中毒 (3)自然毒食中毒 
   (4)化学性食中毒 (5)寄生虫類による食中毒
  5-2-3 発生状況
   (1)年次別発生状況 (2)月別発生状況
   (3)病因物質別発生状況 (4)原因食品別発生状況
   (5)原因施設別発生状況

6 生活習慣と疾病
 6-1 生活習慣とは
 6-2 生活習慣と健康増進
  6-2-1 食生活,食環境
   (1)食生活の現状 (2)栄養素の摂取状況 (3)食生活の指針
  6-2-2 身体活動
   (1)身体活動の現状 (2)身体活動と健康増進
   (3)身体活動の指針
  6-2-3 喫煙行動
   (1)喫煙の現状 (2)喫煙の健康影響 (3)喫煙対策
  6-2-4 飲酒行動
   (1)飲酒の現状 (2)飲酒の健康影響および社会的問題
   (3)アルコール対策
  6-2-5 睡眠,休養,ストレス
   (1)睡眠習慣と生活リズム (2)睡眠不足・不眠の現状
   (3)休養の概念 (4)休養指針 (5)ストレスの概念
   (6)ストレスマネジメント (7)疾患の影響する行動特性
 6-3 生活習慣病の予防
  6-3-1 生活習慣病の概念
  6-3-2 健康日本21と健康増進法
   (1)健康日本21 (2)健康増進法
   (3)健康日本21(第1次)の最終評価 
   (4)健康日本21(第2次)
   (5)健康日本21(第2次)の最終評価の概要
  6-3-3 メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)
  6-3-4 がん(悪性新生物)の予防
   (1)がんとは何か (2)がんの要因と現状 (3)がんの予防
  6-3-5 高血圧
   (1)高血圧の現状 (2)高血圧の要因 (3)高血圧の予防
  6-3-6 脳血管疾患(脳卒中)
   (1)脳血管疾患の現状 (2)脳血管疾患の要因
   (3)脳血管疾患の予防
  6-3-7 虚血性心疾患
   (1)虚血性心疾患の現状 (2)虚血性心疾患の要因
   (3)虚血性心疾患の予防
  6-3-8 肥満
   (1)肥満の現状 (2)肥満の健康影響 (3)肥満の予防
  6-3-9 糖尿病
   (1)糖尿病の現状 (2)糖尿病の要因 (3)糖尿病の予防
  6-3-10 脂質異常症
   (1)脂質異常症の現状 (2)脂質異常症の要因
   (3)脂質異常症の予防
  6-3-11 骨粗鬆症
   (1)骨粗鬆症の現状 (2)骨粗鬆症の要因 (3)骨粗鬆症の予防
  6-3-12 歯科・口腔疾患
   (1)歯科・口腔疾患の現状 (2)歯科・口腔疾患の要因 
   (3)歯科・口腔疾患の予防

7 精神保健
 7-1 健康な精神
 7-2 精神保健の歴史
 7-3 ライフステージと精神保健
 7-4 精神障害者の定義と動向
 7-5 主な精神障害の特徴
 7-6 精神障害者の医療,福祉
 7-7 精神保健福祉施設

8 母子保健
 8-1 わが国の母子保健の現状
  8-1-1 母子保健に関する保健統計指標
   (1)出生 (2)死産 (3)人工妊娠中絶 
   (4)乳児死亡(新生児死亡・早期新生児死亡) 
   (5)周産期死亡 (6)妊産婦死亡
  8-1-2 児に関する死亡・疾患の現状
   (1)児の死亡に関する現状
   (2)患者調査の受療状況からみた児の疾患
 8-2 母子保健対策の流れ
  8-2-1 歴 史
  8-2-2 母子保健事業
   (1)保健指導 (2)健康診査など
  8-2-3 感染症対策としての予防接種
 8-3 こども子育て支援の現状と今後
  8-3-1 健やか親子21
  8-3-2 こども・子育て支援新制度
  8-3-3 児童虐待防止
  8-3-4 コロナウイルス感染症流行と子育て支援
 コラム 児童憲章の意味すること

9 学校保健
 9-1 学校保健とは
  9-1-1 学校保健の概要
  9-1-2 学校保健の対象と組織
 9-2 学齢期のこどもの身体と病気
  9-2-1 学齢期の発育・体力
  9-2-2 学齢期に好発する疾患
 9-3 学校における保健活動
  9-3-1 保健教育活動
  9-3-2 保健管理活動
   (1)学校環境衛生 (2)健康診断 (3)健康相談・保健指導
   (4)感染症対策
 9-4 学校安全対策
 9-5 障害児のための教育(特別支援教育)
 9-6 栄養教諭

10 産業保健
 10-1 産業保健総論
 10-2 ILOとWHO合同委員会による産業保健の目的
 10-3 産業保健の主要な関連法規
  10-3-1 労働関連法規の概要
  10-3-2 労働基準法の概要
  10-3-3 労働災害補償保険法(労災保険法)の概要
  10-3-4 労働安全衛生法の概要
 10-4 産業保健に関する行政
 10-5 産業保健活動の実際
  10-5-1 労働衛生の3管理
  10-5-2 労働安全衛生マネジメントシステム(OSHMS)
 10-6 職場における労働衛生管理体制
 10-7 心身両面にわたる健康保持増進対策
   (トータル・ヘルスプロモーション・プラン:THP)の推進
 10-8 過重労働による健康障害防止対策
 10-9 職場におけるメンタルヘルス対策と4つのケア
 10-10 わが国の労働災害と業務上疾病の発生状況
 10-11 健康診断結果からみた労働者の健康状況
 10-12 職業性疾病と作業関連疾患
 10-13 おもな職業性疾患
  10-13-1 粉じんによる健康障害(じん肺)
  10-13-2 酸素欠乏症
  10-13-3 物理的要因による健康障害
   (1)騒音性難聴 (2)振動障害 (3)熱中症 (4)高気圧障害 
   (6)電離放射線による障害 (7)非電離放射線障害
  10-13-4 化学物質による健康障害
   (1)産業中毒 (2)有機溶剤による健康障害
   (3)その他の化学物質 (4)職業がん
 10-14 作業条件による健康障害

11 わが国の保健・医療・福祉の制度と法規
 11-1 社会保障の概念と制度の体系
 11-2 医療制度
  11-2-1 医療保険制度
  11-2-2 保健・医療施設と保健・医療従事者
  11-2-3 医療経済と国民医療費
  11-2-4 医療制度改革の動き
  11-2-5 医薬分業
 11-3 福祉・介護制度
  11-3-1 社会福祉行政と社会福祉施設
  11-3-2 高齢者福祉と介護保険制度
  11-3-3 認知症高齢者支援対策と介護予防・生活支援
 11-4 地域保健
  11-4-1 保健行政と地域保健活動
 11-5 高齢者保健
  11-5-1 高齢者の現状
  11-5-2 高齢者の保健医療・福祉対策
  11-5-3 医療・介護分野の改革
 11-6 国際保健
  11-6-1 国際保健の意義
  11-6-2 国際保健医療協力
  11-6-3 国際保健機関(WHO)
  11-6-4 国際連合食糧農業機関(FAO)
  11-6-5 国際連合児童基金(UNICEF)
 11-7 保健・医療・福祉の関連法規
  11-7-1 衛生法規の種類
  11-7-2 一般衛生行政法規
  11-7-3 栄養関連法規
   (1)栄養士法 (2)健康増進法 (3)調理師法 (4)地域保健法

公衆衛生の歴史
資料 1 アルマ・アタ宣言
   2 オタワ憲章

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更新: 2023年10月11日
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